トッド『帝国以後―アメリカ・システムの崩壊』

はじめに
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 1976年、弱冠25歳にして、旧ソ連の崩壊を断言・予言したことでも知られるエマニュエル・トッド。

 9.11から1年後の2002年に出版された本書は、今度はアメリカの衰退を断言・予言するものだ。

 アメリカの問題、それは、その強さにではなく弱さにある。

 若干「反アメリカ」の色が強すぎるようにも感じられるところのある著作ではあるが、それはイデオロギーによるものでは決してなく、どこまでも、彼の専門である人口学と家族人類学のデータをもとに、事実ベースで論じられている。その意味で、かなりの説得力もある(実際トッドは、この本は好き嫌いの感情で書いたものではないと様々なところで繰り返し述べている)。
 
 アメリカ・システムは、なぜ崩壊していくのだろうか。


1.本書の問い

 世界唯一の超大国、と言われるアメリカ。

 しかしトッドは、アメリカの問題は、実はその強さにではなく弱さにあると言う。

 アメリカは今や、かつてのような寛大さを失い、何かに追われるように、世界中を混乱に陥れている。それは一体、なぜなのか。

 これが本書の問いである。

「『孤高の超大国』はなぜ、第二次世界大戦直後に確立した伝統に従って、基本的に寛大で穏当な態度を保持することをやめたのか?なぜかくも動き回り、安定を揺るがすようなことをするのだろうか?全能だからか?それとも逆に、今まさに生まれつつある世界が自分の手をのがれようとしているのを感じるからか?」


2.失われつつあるアメリカの存在理由

 その1つ目の理由を、トッドは、民主主義の擁護者としてのアメリカのパラドックスにみる。

 フランシス・フクヤマが言うように、もしも民主主義が今後世界に広く普及するのだとするならば、そしてまた、マイケル・ドイルが言うように、民主主義国家同士の戦争があり得ないのだとするならば、アメリカはもはや、民主主義の普及者としての存在理由も、また戦争を抑止する軍事的超大国としての存在理由も、失ってしまうことになるのだ。

「もし民主主義が至る所で勝利するのなら、軍事大国としてのアメリカ合衆国は世界にとって無用のものとなり、他の民主主義国と同じ一つの民主主義国にすぎないという事態に甘んじなければならなくなるという最終的パラドックスに、われわれはたどり着くのである。」



3.世界経済への依存

 アメリカが世界を混乱させている理由、ひいては、今後のアメリカが衰退していくであろう2つ目の理由として、トッドは、アメリカ経済の世界経済への深刻な依存を挙げる。

「1990年から2000年までの間に、アメリカの貿易赤字は、1000億ドルから4500億ドルに増加した。その対外収支の均衡をとるために、アメリカはそれと同額の外国資本のフローを必要とする。この第三千年紀開幕にあたって、アメリカ合衆国は自分の生産だけでは生きて行けなくなっていたのである。教育的・人口学的・民主主義的安定化の進行によって、世界がアメリカなしで生きられることを発見しつつあるその時に、アメリカは世界なしでは生きられないことに気付きつつある。」



 アメリカは、今やほとんど自ら生産せず、世界中の富を消費する主体となっている。

 これは一見、アメリカの優れた経済力の現れであるかのように思われる。

停滞し落ち込んだ世界経済の中にあっては、生産する以上に消費するアメリカの性向は、終いには世界から良いことだとみなされるようになる。景気後退がある度に、アメリカの消費の衰えを見せない活力は讃嘆の的となり、やがてはこれがアメリカ経済の基本的なプラス面となって行く。」

 しかしそれは虚像である。そうトッドは言う。アメリカの世帯の貯蓄率はゼロに近」く、「貿易収支の赤字は増大」し続けているのだ。

 ここからトッドは、2007年の世界金融危機を予言するかのような次の言葉を述べる。

「どのようにして、どの程度の速さで、ヨーロッパ、日本、その他の国の投資家たちが身ぐるみ剥がれるかは、まだ分からないが、早晩身ぐるみ剥がれることは間違いない。最も考えられるのは、前代未聞の規模の証券パニックに続いてドルの崩壊が起るという連鎖反応で、その結果はアメリカ合衆国の「帝国」としての経済的地位に終止符を打つことになろう。


 存在理由の消滅世界経済への依存。この2つの危機感が、アメリカをして、自ら民主主義国家であることを放棄しようとさせている。トッドはそう主張する。アメリカは、今や寡頭制になってしまったのだ、と。そしてそれは、世界を普遍主義的・平等主義的にまとめ上げていこうとしてきた、かつてのアメリカの衰退を意味しているのだと。


4.攻撃的なアメリカ

 寡頭制になったアメリカ、という仮説は、近年のアメリカの攻撃性をよく説明してくれる。そうトッドは言う。

 アメリカは今や、自らが「全能」であることを「演出」しなくてはならなくなった。

 そのためには、まず世界大の問題を、「決して最終的には解決しないこと」が重要だ。

 「小国への攻撃」もまた、きわめて効果的である。

 実はアメリカの軍事力は、弱者を相手にする以外にはあまりに弱いものである。トッドはそのように指摘する。

 それゆえアメリカは、「取るに足らない敵をゆっくりと粉砕することによって、世界の中でのアメリカの必要性を証明するという、演劇的小規模軍事行動主義』も名付けることのできる技法」によってしか、自らの軍事的プレゼンスを示すことができなくなっている。

 こうしてアメリカは、(小国に対して)きわめて攻撃的な国家へと、自らを育て上げてしまったのである。


5.全世界的テロリズムという神話

 自らの攻撃性を正当化するために、アメリカは、全世界的テロリズムという神話を作り上げた。そうトッドは言う。

 実はイスラム圏国家は、今や次第に民主化への道をたどりつつある。トッドは、識字化民主化の相関関係をていねいに論じながら、イスラム圏における識字率の上昇に注目してそのように言う。

 確かに、サウジアラビアとパキスタンは、まだその途上についたばかりではある。しかし、今後徐々に民主化への道がたどられることは間違いないだろう。そうトッドは主張する。

「アメリカの勢力圏に直接組み込まれたこの両国のイスラム住民がアメリカに対して敵意を抱いているからといって、そこから全世界的テロリズムの存在を演繹することは全く不可能である。イスラム圏のかなりの部分はすでに沈静化の途上にあるのだ。


6.教育と経済

 以上のように、トッドは、かつての寛大さ(それは「力」の現れである)を失い寡頭制化したアメリカは、今後世界において衰退する運命にあるだろうと予測する。そして言う。

次のことだけは絶対に避けなければならない。すなわち、かつてそうであったように今日も、真の力とは人口学的・教育的な分野に属するものであり、真の権力とは経済的分野に属するものである。正道を踏み外して、アメリカ合衆国との軍事力の競争という唇気楼の中に迷い込むことは、何の役にも立たないだろう。

 世界を動かす真の「力」は、教育(による民主主義の深化)と、経済力(生産力)である。

 私たちが重視すべきはこの2つであって、決して軍事競争への道ではない。

 トッドのこの言葉には、私も強く同意する。


(苫野一徳)

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