宇沢弘文『日本の教育を考える』



はじめに

 宇沢弘文氏は、前回の「平らげ研」で取り上げたボウルズ=ギンタスの訳者。

 宇沢氏は経済学者だが、教育学者にはもう日本の教育は任せられないと、本書の執筆を引き受けたらしい。

 真正面から教育を考え、諸問題を解決していこうという気概に、多くの教育学者の面目は確かに丸つぶれ、と思わないでもない。

 時代を牽引した一流の学者の魂がみなぎる、良書だと思う。

 ただし、宇沢氏の教育本質論は、一人一人の子どもたちのインネイトな理解力や能力を引き出すところにある、という点に焦点化されている。

 それはそれで、とても重要な考えだ。しかしそれを最も根本的な教育の本質と言ってしまうことには、実は問題がある。

 インネイトな理解力や能力を引き出すことはとても大切だ。しかし、「教育」は常に、現代においてはどのような理解力や能力が重要なのか、そしてそれをどのように分配するのが正当なのかという、きわめて実践的な課題に突き当たらざるを得ない。

 だから重要なのは、とにかく全員の(潜在)能力をちゃんと最大化しましょう、と言うことではなくて、できるだけ不公正のない仕方で、個々人の能力をできるだけ伸ばすにはどうすればいいか、と問うことなのだ。
 
 要するに、一人一人の能力をちゃんと最大化しましょう、と言うのは、実は素朴にすぎるのだ。

 宇沢氏の慧眼は大変なものだ。しかしそれでも、国家統制からの脱却という視点が強すぎて、個々人の潜在能力の最大化という、やや反動的な原理に訴え過ぎの感がある。

 ともあれ、今回は「平らげ研」で本書のレジュメを担当してくれた、大谷杏さんのレジュメを、許可を得てそのまま掲載させてもらうことにした。


宇沢弘文『日本の教育を考える』(担当:大谷杏)


1章教育とは何か?

 教育とは、子ども一人ひとりが先天的、後天的に持っているインネイトな理解力や能力を引き出すことにある。そのため、経済的、宗教的、社会的、人種的、国家的な制約を受けてはいけない。また、社会的人間として将来暮らしていくための人格的諸条件を備えるのを助けることにある。そのため、個別に行われるのではなく、様々な社会的、文化的背景を持った子どもが一同に会する学校という場で教育が行われることが望ましい。しかし、その際、それぞれの子どもが持っているインネイトな力は千差万別であり、そのような個性を持った子どもたちを同じ教室で指導していくというところに難しさがあるのである。教育の出発点は、言語の習得と数学の学習にあると考えるが、日本の学習指導要領に基づいた教科書検定による教科書を用いていては、それぞれの子どもが持っているこのインネイトな蕾は剥ぎ取られてしまう。


2章子どもたちが数学を好きになる

 中学高校で数学を嫌いになってしまった子どもは、生き方に精彩を欠くように見える。ゆえに、筆者は大学の経済学入門の授業で、まず学生たちから数学嫌いの劣等感を拭い去り、人生に対する信頼感を取り戻すことを目的としている。数学を勉強することは、山を登ることと同じである。自分のペースに合わせて、やっていくことが望ましい。教師は、楽しいと思える問題を次々に出して、生徒自身が解くのを助けることが重要である。筆者は、著書『好きになる数学入門』、『算数から数学へ』をそのような目的のもとに著した。数学は言語を学ぶのと同等に大切なことであり、その習得は小さいうちでないと難しい。そのため、早期に子どもたちが元々持っているインネイトな理解の蕾をできるだけ傷つけないように、大きく成長させることが重要である。日本の学習指導要領に基づいて作られた教科書は、子どもたちのインネイトな能力に対して、ゼノン(ギリシャ時代にへんてこな問題を出してみんなを困らせた人物)的な阻害をしてしまっており、一人ひとりの本来持っているインネイトな力に全然配慮していない。


3章ジョン・デューイの教育理論

 ジョン・デューイが、その著書『民主主義と教育』の中で示した学校教育制度の機能として、次の3つが挙げられる:社会的統合、平等主義、人間的発達。社会的統合は、社会人としての人間的成長を可能にする機能、平等主義は社会の不平等の是正装置としての機能、人格的発達は、個人の道徳的・精神的な人間的な発達を促す機能である。デューイのリベラリズムな理論は世紀前半に米国の学校で採用されたが、しかし、ヴェトナム戦争という社会体制の変化を契機に、学校教育制度が激変し、このデューイのリベラリズムの考えも崩壊していった。その崩壊過程を分析し、新しい学校教育制度のあり方を模索したのが、サミュエル・ボウルズとハーバート・ギンタスの『アメリカ資本主義と学校教育』である。


4章ヴェブレンの大学論

 デューイと同じ頃にシカゴ大学に居たソースティン・ヴェブレンは、その著書『アメリカにおける高等教育』で、大学がビジネスマンによって経営されたらどうなるか?という副題を付けて説明している。文明社会は常に、「真理」としての知識(彼はこれをesotericな知識と呼ぶ)を蓄積しており、どのようなesotericな知識を蓄積しているかによって、その時代の社会的、文化的性格が特徴付けられる。しかし、どの文明社会でも共通することは、ある専門家集団(学者、科学者、医者、牧師、僧侶、神官、賢者など)がその知識蓄積、維持し続けているということである。彼らは聖なる者として生涯その職に全力を注ぐが、厳格な形で専門化、分業化が行われている。一方で、いずれの文明社会においても共通するものに、人間が知識を求めようとする能力と資質がある。ヴェブレンはこれを純粋に知識のみを求めるIdle Curiosity(自由な知識欲)と、職人が最高級の生産技術、原材料、製造工程を求めるInstruct of Workmanship(職人気質)に分類した。後者は、利潤追求など現実的な問題によりしばしば実現不可能となってしまう。Esotericな知識を蓄えるための組織である大学も、法人資本主義社会においては利潤追求を余儀なくされ、ヴェブレンが望んだような知識だけを蓄える組織として存在することは難しくなってしまう。日本の大学も例外ではない。


5章ボウルズ=ギンタスの対応原理

 アメリカの学校教育制度にはデューイのリベラリズムが浸透していたが、ヴェトナム戦争を契機として、それが専門技術=能力主義の考え方に変化する。ボウルズ=ギンタスは著書『アメリカ資本主義と学校教育』の中で、非抑圧的で非民主的な資本主義社会においてはリベラリズムの教育改革がうまく機能しないことを示した。すなわち、民主主義の下では、個々人が内発的な関心や自発的な意向に基づいて行動することができるのだが、資本主義の下では、実際のところ、外部的な権威や市場的な基準によって各企業のヒエラルキー的分業に強制されてしまうためである。したがって、これまでのリベラリズム的教育制度改革の試みは、社会制度の基本的な矛盾によって全て失敗に終わってしまった。


6章教育の経済学

 T.W.シュルツという経済学者は、歴史の分析から農業生産の上昇が一人ひとりの農民の持っている農業に関する知識の蓄積に依存しているとした。また、フリードマンは、土地、家屋、金融資産などの物質的なものから成るノンヒューマンキャピタルと、知識、技術、技能などの人間的能力からなるヒューマンキャピタルという2つの概念を提示した。しかし、ヒューマンキャピタルの理論が成り立つためには、市場において人間が売買の対象になるという前提が必要とされる。更に、ゲイリー・ベッカーという経済学者は、フリードマンのヒューマンキャピタルの考え方を犯罪や教育など様々な分野に当てはめて説明した。彼の経済学によると、学校教育を受けさせるべきか決めるのは、その教育に費やす費用と進学した際に生涯所得がどれだけ上昇するのか、双方にかかる費用を比較することにあるとした。しかし、教育の本来的目的であるはずのそれぞれの子どもがもっているインネイトな力を伸ばすためには、子どもの順位付けに通じてしまうフリードマン、ベッカーの理論は共に受け入れることはできない。


7章日本の大学

 トルコのアンカラで行われた国際会議に出席した際、ECの大学が国立、私立問わず、政府からの財政的援助に大きく依存していることが明らかとなった。そのような中で、「大学の自由」をいかにして守るか、どのようにしたら自由な研究ができるかということが課題となる。イギリスではかつて、UGC(University Grant committee)が大蔵省から予算を受け取り、それを各大学に配分し、それぞれの大学の自治が確立されていたが、1968年に移管されて以後、教育・科学省が専門的な立場から大学の運営に関して細部まで監督するようになった。日本の大学にもイギリスと同様のことが起こっている。そのため、大学の自由を前提とした大学の威信回復のために制度改革が必要とされる。まず、主導的な役割を果たすいくつかの大学の制度や機構を改革し、最高水準の研究や教育ができるような予算的措置を準備すること。そして、それぞれの大学が置かれている歴史的、伝統的条件に基づいて、個性的な研究ができるような制度を作ることが必要とされる。


8章リベラリズムの学校教育と教科書検定

 現在、日本の学校教育制度はデューイのリベラリズムを完全否定するものとなってしまっている。政府は学齢期の子ども達に最善の基礎教育を提供するための条件を用意しなければならず、決して利潤的動機によって左右されてはならない。そして、国家の統治機構の一部として官僚的支配を受けてはならない。日本の教育制度も、当初は教育委員会の公選制、地域社会の主体的関与、国と地方公共団体の財政的負担によって支えられていたが、国が財政負担と引き換えに中央集権的に学校を運営し、校長は下級官僚になってしまった。自民党の中には通例文教族と呼ばれる政治家の集団があり、皇国史観や権威主義的な政治思想を持った彼らが教育に介入してきたことで、学習指導要領に基づいた教科書検定も、彼らの意向を反映するようなものになってしまっている。それらは日本の教育の知性の欠如、道徳的退廃、感性の低俗という形で表面化してしまった。21世紀を生きる子ども達のために、この文部官僚による基礎教育の管理、支配という問題を解決しなくてはならない。


第9章疾風怒濤の時代

 筆者は1945年旧制一高に入学した。校長の安部能成先生が入学式の訓示で「敗戦はprobableである」と話したほど、戦局は悪化していた。一高は当時、リベラリズムの温床との疑いがかけられていたため、教授が名目上監視しているということになっていた。しかし、その時期に筆者は素晴らしい教授や仲間たちに恵まれ、互いに助け合う寮生活、ラグビー部生活を送っていた。東大に入る時、当初医学の道を志したが、高潔な人物でないとつとまらないというヒポクラテスの教えを信じて諦め、数学科に志望を転換。1948年、東大に合格した。数学は以前に蓄えた勉強で済ませ、他の様々なことに(鉱物学をドイツ語で読むなど)挑戦した。卒業後も自由に研究ができる特別研究生という身分で東大に残るが、その制度は廃止され、大学院生として奨学金の返還義務を負う研究奨学生という身分になってしまう。しかし、特別研究生で卒業まで筆者は通した。丁度その頃、友人の主催する研究会にいくつか参加していた筆者は、マルクス主義経済学の研究会で友人から「宇沢さんの今のマルクス主義経済学の知識では共産党の入党試験は受からない」と言われたことがきっかけとなり、本格的に経済学の勉強を始めた。古典を専門的な視点から読み始め、最終的にはケネス・J・アローのSocial Choice and Individual Values『社会的選択と個人的評価』に感銘を受け、彼の研究の足跡を辿ることになる。1956年には、自らの書いた論文がアロー教授の目に留まり、スタンフォード大学に行くため渡米した。それから14年間筆者は米国に居ることになるが、当時アメリカはヴェトナム戦争を始め、シカゴ大学での同僚や学生たちが反戦活動や徴兵から逃れるため、大学を追われたり、国外に移住したりした。もし、彼らがそのまま研究を続けていれば、今頃、アメリカの経済学は随分発展したことだろう。ヴェトナム戦争の混乱の中で何もできなかった筆者は、自責の念からアメリカにはこれ以上居ることができないと思い、日本に帰国する。


第10章 日本に帰ってきて

 帰国した当時、日本では学生運動は拡がりを見せた時期であった。筆者はシカゴ大の正教授であったが、東大では当初、助教授として迎えられた。当時、丸山真男が東大改革案として、本郷を医学、経済学、法学などの専門学校として教員を教諭と呼ぶ、駒場はリベラルアーツの東京大学として教員を教授と呼ぶという大学改革案を打ち出したが、その丸山私案は結局実現されずに終わってしまった。学生運動の後、日本では国から大学への管理の度合いが増し、それは共通一次試験やセンター試験となって現れてくる。筆者は雑誌『世界』に寄せた文章を引用し、共通一次試験の「共通」が弊害であることを指摘した。本来、大学はそれぞれの置かれた歴史的、伝統的な環境のもとで個性的な研究を行うことが望ましい。そのために、重要なのは教授人事と学生選抜である。しかし、「共通」が要求される入学選抜制度の下では、それぞれの学生が持っている資質を生かした学生選抜を行うことは難しい。この制度導入には、大学入試センターという国家の組織維持、拡大という狙いもある。そのために国は、私立大学に対しても参加を要請している。しかし、この「共通」選抜制度に象徴されるような行政的制約が、大学から学問、研究の自由を奪っている。


第11章 新しい経済学を求めて

 筆者はちょうど高度経済成長期に渡米していたが、帰国後、日本の経済成長の裏で、公害という問題が生じていることに接した。実際に日本各地の現場を見て回った経験から、これまでの新古典派経済学の理論に基づいた近代経済学の考え方には限界があると悟り、社会的共通資本という新たな概念を提示する。新古典派経済学の理論では、資源のうち私有化されていないものは、自由財、公共財として取り扱われ、企業も個人も制約無く自由に使えることができるとされている。しかしこれにより、水俣湾のチッソによる有機水銀の水質汚濁などが引き起こされてしまった。筆者の考え出した社会的共通資本は、一つの国や特定の地域が、ゆたかな経済生活を営み、すぐれた文化を展開し、人間的に魅力ある社会を持続的、安定的に維持するための社会装置であり、社会的な基準に従って慎重に、大事に管理、運営されるものである。官僚的基準によって決められるのではなく、一人ひとりの市民の人間的尊厳を守り、魂の自律を保ち、市民的自由が最大限に確保できるような社会を形成するという視点に立って行われるものである。ゆえに、その重要な構成要因である自然環境を守るためには、産業的、都市的活動に対して厳しい規制を設けて、自然環境という社会的共通資本を傷つけることのないようにすること。また、公害が発生してしまった場合には、責任追及や被害者の救済を行うことが必要となる。


第12章 日本の近代化と学校教育

 かつてリベラリストであった森有礼が、明治政府発足とともに文部大臣に就任したが、彼はそれまでの考え方とはまるで異なり、天皇制国家の精神的支柱として近代学校教育制度を位置付けた。また、学問と教育の分離も彼によって行われた。1903年には、国定教科書の制度が始まり、編集者の喜田貞吉は、歴史を3通りに分類(1:科学的、学問的歴史、2:国民教育によって教えられる歴史、3:俗話として講談風に書かれる歴史)した上で、教科書の歴史には2が適用されるべきであるとした。当時、大学には辛うじてアカデミックな雰囲気が残されており、教授達はそうした環境の中、自由に研究を行い、優れた業績を残した。しかし、美濃部達吉の天皇機関説事件に始まるファシズム期の数々の弾圧事件(滝川事件、矢内原事件、河合栄次郎事件など)が次々と起こり、国家の大学への統制も戦時体制の中で一段と厳しいものになっていったのである。


第13章 新学校教育制度の制定と展開 

 戦後、日本には幣原喜重郎内閣の下で、新しい平和憲法が制定されることになる。それに伴い、1947年に制定された教育基本法にも、米国のリベラリズムの影響がうかがわれる。学校教育法も同時に出され、新学校制度が始まった。しかし、1954年には鳩山内閣の下で教育の中立性を国家が規定し、教師の政治活動の制約や教育実践の自由を抑制する「教育の中立性に関する二法律」が、1956年には教育委員会制度が公選制から任命制へと変わり、同時に教師に対する教務評定の制度が導入された。1958年には、学習指導要領が改訂され、これまでは教師が教育内容を作る際の参考資料であったものが、法的拘束力を持つものとなった。そしてこの年、教科書検定制度が正式に発足し、国家的視点が強調されることとなったのである。それに伴って偏差値を基準に学力が測られるようになり、受験産業が成長し、企業も偏差値によって序列化された大学から学生を選ぶようになった。即ち、ボウルズ=ギンタスの対応原理が完結してしまった。また、リベラルな考え方から再び戦前の天皇制教学体制を復活させようとしたのが、1970年代終わりから80年代初頭にかけての第二臨調であった。第二臨調は表向き、行政規模の効率化を図り、財政支出の規模を縮小、減税とともに財政赤字を減らすというものであり、フリードマンらが提唱したサプライサイドの経済学に基づいてレーガン大統領が採り入れたものであった。しかし、国防の果たす機能を重要視し、自由主義体制の維持のために軍事費の増大を図ることも同時に目的としていたため、日本の中曽根内閣は憲法九条を撤廃し、学校教育での国家的管理体制を強化しようとした。それが、共通一次試験やセンター試験の導入となって現れたのである。


第14章 リベラルな学校教育制度を求めて

 以下筆者による改革プランの提案:中学・高校は全て一貫校とし、大学はリベラルアーツの大学を中心とする。大学の4年間は専門分野にとらわれず、人間的成長を図ることを主眼に置く。学生の選抜は、基礎的な科目に関して最低限度の知識や理解を求めるものの、中高6年間をどのように過ごしてきたかを参考に判断する。大学の4年間は、自らどう生きるべきか考える期間として専門教育は行わず、1人または複数のアカデミックアドバイザーが学生ひとりひとりに付き、彼らの講義や演習だけでなく、部活やインターンに至るまで生活全般のアカデミック・プログラムを策定する。欧米のように、大学の運営資金としての相続財産寄付に対する非課税措置の規制緩和を行うことが望ましい。なるべく外部からの介入を受けないよう、基本は私立大学とする。法学、医学、経済学、理学、文学などの専門教育は専門学校と呼ばれる大学院で行い、修了の目安を3年とする。差し当たってやるべきことは、教育委員会の公選制復活と、教科書検定制度の廃止である。

 
第15章 鳥取県の「公園都市」構想

 鳥取県は、各都市が、それぞれが置かれた自然的、歴史的、社会的、経済的条件のもとで出来るだけ多様な優れた自然的、文化的、学術的、芸術的施設を社会的共通資本として形成する「公園都市」の形成を計画している。この構想は、次の3つの部分から成る。
中高一貫全寮制の「農社学校」
農作業を行い、自給自足。医療公園での手伝いの他、基礎学力を培う。順位はつけない。
「リベラルアーツ」の大学としての「環境大学」
環境を一つの学問分野としてではなく、環境を主軸として考察を進める。
長期療養、リハビリテーションの医療機関を中心とした「医療公園」
現在、行うのが困難な上記2つの医療行為をする。同僚による評価の採用。